自然災害が少ない土地に建設する

さまざまな視点からのリサーチで自然災害を回避

住宅建設の工法の進化に伴い、地震や台風に強い頑丈な、自社の家の魅力を謳う多くのビルダーが人気を博しています。ですがどれだけ家自体の強度が高まったとしても、自然災害の甚大な力は侮れません。計算上は倒れない家であったとしても、土台となる地盤そのものが崩落すれば、あるいは豪雨により河川が決壊して大量の濁流が押し寄せれば、家屋が原型をとどめてはいられない可能性が否定できません。

ここでポイントとなるのが、マイホームをどこに建てるのか、すなわち土地選びの重要性です。とは言え経済社会で暮らす私たちは、現実問題として全国各地の好きな場所にマイホームを構えられるわけではありません。収入源となる仕事、そして家族のライフステージの変化を見据え、限られた地域に家を建てることになります。そこで着目したいのが、自然災害が少ない土地を見極める、正しい場所選びであり、そこには正確なリサーチ作業が欠かせません。

不動産業者が教えてくれない情報を確かめよう

住宅用の土地をあっせんする不動産業者は、基本自社物件のデメリットを積極的に伝えてはくれません。綺麗に整備され区分けが済んだ宅地造成地も、かつては地盤の柔らかい湿地だった、あるいは地盤が不均一な土壌だったなど、販売にマイナスとなる情報を、積極的に開示する義務もありません。不安定な土壌はそれだけ、地震や水害などに対し、弱い傾向が否めず、どれだけ耐震基準を満たす優良住宅であったとしても、そのリスクにデータ通りの耐久性を示してくれるとは限りません。

また台風の通り道である、過去氾濫を繰り返している大きな河川が流れているなども、回避したい悪条件に該当します。近い将来各施設が充実する都市計画がある、鉄道の新駅が新設されるなど、メリットと感じられる情報に隠れて、こうした過去の事実が見過ごされる傾向も見られます。マイホームの建設に際しては、自然災害に着目したリスク回避が大切です。